昨年末に家計金融資産の残高の〆をしてから、少し思いを巡らせている生活防衛資金について。
私は家計金融資産の45％〜55％をリスク資産への投資比率とすることを基本方針としています。
投資環境的に最悪のことを考えて、投資資金の50％がマイナスにになったとしても、75％の資産が確保されるイメージですね。
そのときは、100年に一度だかのいわゆる大不況で、世間は暗いニュースばかりでしょう。
でも、自分の手元に当面の生活費があれば、安心して投資を続けることができるかなと。
では、その当面の生活費はいくらが妥当なのか？
答えがあるようでないのですが、結論を言うと「人によって違います」ということになります。
かなり前ですが、過去に読んだ本（木村剛さんの「投資戦略の発想法」や、ハロルド・R・エバンスキーさんの「ウェルス・マネジメント ーFPのための資産最適運用の実践ガイド」）で2年分の生活防衛資金を確保することを勧めていました。
その上で投資を行えば、2標準偏差クラスの市場下落が発生した場合でも、仮に、運悪く失業などに見舞われ、収入が途絶えたとしても、生活防衛資金を活用することで、無理に運用中の資産を売却して損失確定させることなく、評価額の回復をじっと待つことができるのです。
運良く失業することなく、引き続き収入が安定的に毎月入ってくるという幸運に恵まれた場合は、その収入で、積立も続けることができるでしょう。
その時こそ、ドル・コスト平均法の本領発揮で、基準価額の下がった投信などを追加購入し、平均購入単価を引き下げることができますね。
肝心の私の話ですが、私は生活防衛資金として「定期預金」で2年分の生活費を確保しています。
現在は定期預金ですが、今後予想される「インフレ」にも対応できるように、個人向け国債「変動10」に徐々に移行していくつもりです。
生活防衛資金をポートフォリオに入れて計算しているか否かという点については、毎月末に定期的に行う残高確認においては、全体の期待リターンとリスクを測るという意味から、定期預金と国債は全体のポートフォリオに入れています。
なお、昨年、ようやく生活費の2年分が確保できましたので、今年は生活防衛資金を積み立てることはせず、すでに確保してある定期預金を個人向け国債に毎月預け替えていくという、運用法法の変更のみを行う予定です。
変動10には、毎月10万円を振り替える予定です。10年後には、現在の生活防衛資金より（随分）多い1200万円が個人向け国債として保有され、インフレに対応している予定です。
この変動10の大きな塊は、私が現役で資産運用をしているときは生活防衛資金として位置づけられ、リタイヤ後、資産運用を(今よりもっと)安定型に変更したあかつきには、毎月、10万円ずつ満期を迎えることから、年金を中心とした生活資金を補完とするものとして位置づけることを目論んでいます。
これが、私の考える生活防衛資金です。
ちょっと踏み込みかけた「老後生活資金の計画」については、次回記事にて記載させていただきます。
